様々な要因が考えられます。まず失敗した事例の多くは、課題である業務の改善、すなわちサービスの質の向上の為にどのような挑戦をするのかの共通認識を怠り、結果として導入の意義・目的を事業所内で周知できなかったのではないでしょうか。トップダウンで導入することはよくありますが、導入したトップにはその必要性の徹底と諸条件を整える義務があります。その条件は出版物「福祉ＱＣガイドブック」に整理されています。特に小集団での活動時間の確保と上司等による様々な協力は、業務の性質上相当の工夫が必要でしょう。
福祉事業に関係する事業所は多種多彩です。組織の文化といえるものがそれぞれにあってしかるべきです。管理者の主導で、そのうえで「サービスの質」の定義について価値観も含め従事者全員、少なくとも幹部全員でデスカッションした結論で導入するか、そして継続するべきかを定期的に行うことが成功への王道です。「福祉ＱＣ」といえども万能の道具ではありません。道具も投入の時期や使い方で大変な効果があったり、逆に害にもなります。