このＱＣ活動の時間の創り方に関する問題は古くて新しい永遠の問題とも言えます。
結論からお話しさせていただくならば、経営管理者がＱＣサークル活動という「職場改善運動」をどのように法人・施設が位置づけているかにかかっています。
法人が「福祉ＱＣ」を施設あげて総合的に福祉サービスの改善運動として宣言するのか否かです。今日の施設環境ではサービス残業は認められません。ＱＣ活動は自主的活動だから時間外に大半の活動はやむおえないという考え方。また、改善運動として宣言した法人・施設は業務として位置づけているのだから許される範囲内の残業手当を出すという考え方。どちらの考え方を選択するかは経営管理者だと思います。
また、職員にとって言えることは、このＱＣ手法を自分のものとして取得した時は、苦境の克服、問題・課題の解決策、創意工夫、リーダーシップ、上司の信頼等々、今後の活躍に期待が持て評価が高くなること、さらに、今後一般化されるだろう人事考課に非常にプラスになること等、自分自身を高揚させ成長へと繋げるものになると思います。
どのような、職場環境にあろうと自分のスキルを高めることができると思いますので、自分のために「福祉ＱＣ」サークル活動を実践することをお勧めいたします。